工房通信 悠悠: 木工家具職人の現場から

頂いたiTunes Cardと気になる2008年ITの動向

iTunes Cardをもらってしまった。
iTS(iTunes store)は時々活用するだけだが、その決済は.Mac契約とともにカード決済。したがってコンビニなどで販売しているCardは買ったことがなかった。
最初はどうして決済するのかも分からなかったが、ログインせずに[card]メニューからいけば良いだけのこと。
もらったcardは1,500円のものだが、この価格でもEP盤、あるいは旧いアルバムであればいくつものタイトルが買えるね。
ところで年末のエントリでは iPod touch について数回触れたが、コーヒーショップなどで読むことのある若者向けのモノ紹介雑誌などによれば、話題商品の年間ランクのトップにこのiPod touchがきていることを知り、あらためてAppleファンのみならず、その影響力の大きさに驚く。
Apple Store銀座店で試用させてもらったiPod touchのWebブラウジングでは3.5”という小さなモニターながら、指でのタッチセンサーによる拡大縮小機能、あるいは加速度センサーでの縦横対応によりじゅうぶん実用的であることが確認できた。
昨12月、NTTとAppleは、このiPod touch向けに都営地下鉄、「プロント」など約700施設でWi-Fiの無料接続サービスを始めた(2月末まで)。
恐らくはさらに全国での普及へ向けインフラ整備されていくのだろうと思う。
因みに昨年1年間のGoogle検索ワードのトップは「iPhone」だったというのだが、(こちら)日本でも今年の話題の中心はiPhoneとなるのだろうか。
ただしかしキャリアは未だ確定せず。


昨秋頃から、NTT DoCoMo中村維夫社長、およびソフトバンク孫正義社長がそれぞれJobsと会談したとの情報が流れ、水面下で折衝中であることを匂わせていたが
果たしてその動向は気になるところだ。
これは単にiPhoneという端末への憧憬だけではなく、この小さな端末の日本上陸ということが、現在の国内におけるケータイ市場の特異な契約制度、販売戦略の悪慣行を正常化させるための黒船のような衝撃になるということが大いに予測されるからだ。(過去記事:iPhoneフィーバー
やはりに気なるのがキャリアだが、DoCoMo、ソフトバンク、どっちだろう(auは既にビジネスモデルとして、あまり戦略上の意味は持てないとの発言があり、可能性は限りなく0)
DoCoMoはGoogleとの提携がはじまったので、iPhoneのコンテンツであるGoogleMaps、YouTubeとの親和性は高く、逆にGoogleとは対抗勢力であるYahooを抱えるソフトバンクは相矛盾するということになる。
しかし孫正義氏としては、W-CDMAという方式のインフラを整備しているということでは有利だし、圧倒的なブランドイメージを付加できるであろうAppel/iPhoneはのどから手が出るほどに欲しいに違いない。
一方Apple側から見た場合の契約相手としては、個人的観測を述べれば、Wi-Fiアクセスポイントをどれだけ整備し、経営戦略の中にどれだけWi-Fi戦略を展望しているのかということが決めてになるのじゃないだろうか。
また争点としてキャリア側が問題視せざるを得ないのが通信料のAppleへのコミッション。
米国の独占キャリアAT&TとはiPhone契約者1人当たり、月3ドルをAppleに支払い、新規顧客の場合は月8ドルを支払うという条件のようで、この端末メーカー側優位と思える契約関係をどう評価するのかということは、なかなか経営戦略的にも難しい判断を迫られる。
さてところで、いずれにしてもこのiPhoneは日本のケータイ機種とは少し違うことを改めて確認したい。
ケータイ機種は年々、いや半期ごとに様々な機能を付加させ、使い勝手もデザインも優れたモノが続々と販売されているようだが、この続々と販売される、という戦略に対し、iPhoneという端末の持つ意味は全く異なることを気付きたい。
iPhoneとはMac OSという基本ソフトを搭載して、これで様々なコンテンツを司るという構造になっている。
したがって、Apple社からサードパーティー社への開発キットの提供(08年第2四半期)により、いくらでも新たな機能を動作させるアプリケーションが開発され、iPhoneユーザーはこれを自由に選択、搭載できるということに新規性があり、ハードを買い換えなくとも、MacあるいはPCからネット接続(iTSから)すれば、自由に新しいコンテンツを獲得できるのだ。ここに他のケータイとの根本的な違いがある。
あと‥‥、 2007年のIT関連で気になるところは、やはりGoogle社の動向だね。
通常のWeb検索以外にグーグルが提供している主なソフト・サービス(ベータ版を含む)は例えば‥、
Google ツールバー、Google Deskbar、Google デスクトップ、Google イメージ検索、Google ニュース、Googleカレンダー、YouTube、Google翻訳、Google Earth、Google マップ、トランジット、picasa、Gmail、Blogger、Google Blog Search、Google Print、SketchUp、ブック検索、Scholar,etc。
一昨年はGoogle Earthの登場に度肝をヌカされたが、これに留まらず次から次へと斬新で有益な無料サービスのアプリ、検索対象が強化されたのが2007年だった。
ボクはこのうちほんの一部分しか利用していないとはいうものの、Google社が世界の知の体系を組織化し、誰でもどこからでもこれにアクセスできるようにする、という夢物語のような大言壮語が、実は怖ろしいほどのスピードと、内容を伴って実現されつつあることに驚くと同時に、脅威を感じてさえいる。
例えばブック検索。仮に「Mac OSX」というキーワードで検索を掛けてみよう。
いくつもの書籍の中身が画像として映し出される。
確かに著作権上、検索対象されるものは多くの制約があるのだろうが、こうしたところにまでアクセスできるなど数年前までは少なくともボクには想像できなかった。
Scholar という学術文献の検索もいくつか試みているが、対象となる文献は多くないし、またID等の制約があるものが多いものの、PDF、あるいはHTMLで視認できるものもあり、これからが楽しみだ。
こうして優れたアプリケーションがオンラインで提供されるというWeb2.0の衝撃はあらゆるIT企業に大きな影響を与えている。
何とAdobe社も「Photoshop」のオンラインバージョンに取り組んでいるという話しもあるのだから。
こうしたGoogleのオンラインサービスが意味することはとても大きい。
多くのIT企業が脅威を感じ、一方でのビジネスチャンスと捉える企業もあろう。これによりMicrosoftの牙城というものが徐々に彫り崩されつつあるということは、悪いことではないし(Apple信奉者だからそのように評価するというのではなく、全世界で1つのソフトが圧倒的シェアを独占するというのはあまりにもリスクが大きすぎる)、リナックスというオープンソフトの考え方と並んでオンラインでのアプリの提供は、その市場をより活性化させるものとして小気味よいものと考えられるだろう。
ただ個人的には、あまりこのGoogleの戦略に嵌ってしまうのは怖いような気も拭えない。ボクはGMailは使っていないが、やはりこのリスクから身を守りたいからである。個人情報を1つの会社に握られるのはたまったものではない。
同様にAmazon等でのネットショッピングもほどほどにするようにしている。
特に書籍。可能な限りリアルショップで購入するようにしている。
これは地域の書店の存在を守りたいという意味と、個人情報を掴まれる事への不気味さを回避したいがためのこと。
このあたりのバランス感覚は難しいが、可能な限りに常に自覚的でありたいと思う。
ところで冒頭のiTunes Cardはどうしたかって。
提供者は家人の職場の同僚。その人のPCはWin98だが(iTunesはサポートされていない)、年末にTVが壊れてしまい、PC更新の予定がその予算はTVに振り向けられてしまった(しかも年内の配達は間に合わず、年末年始はTV無しの生活であったとか←お気の毒)。
このTV購入時に販売店からのサービスとしてCardが手に入ったとのこと。
そんないきさつであったので、その人のお子さんが低学年の小学生と聞き、「NHKみんなの歌」から1.500円のアルバムを探し、結果谷山浩子のアルバム「しっぽのきもち」(「まっくら森の歌」所収)を購入した。
これをジャケット付のCDとしてコピーし、差しあげることにした。
喜んでいただければ良いのだがね。

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